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2008/12/04

二重の疎外の瞬間凍結 2

 こうした経緯を辿ると、「奄美は日本ではない」という規定の横で、「奄美はアメリカである」、「奄美は奄美である」、「奄美は琉球である」という規定が伴走していたのでした。しかしこれらの規定は、奄美にとって自らが選択し返すほどの魅力を持っていなかったように見えます。これら全ての規定にはそれに覆いかぶさるように、「奄美は日本ではない」という規定があり、二重の疎外の脱出口として「日本人になる」という選択肢に雪崩れ込む奄美にとって、それ以外のどんな選択肢も考えられなくなっていました。そしてその背後には、困窮を深める奄美の実態があります。

 「奄美は琉球である」という規定は、二重の疎外のひとつの解除を意味しますが、それも、「奄美は日本である」を保証しない、むしろ逆の可能性を持つことによって、奄美に解放感をもたらしていません。たとえば、琉球政府の誕生を受けて、泉芳朗が発行人であった雑誌「自由」には、「将来日本に復帰する場合、県の所属は鹿児島県と沖縄県のいずれになるか、うっかりすると旧時代とことなり、現在の延長となることはあるまいか、もしかりにもそうなったとした場合、奄美人の伝統的感情上どんなものだろうか」という声が挙がります。曖昧なものいいですが、「沖縄県」になることへの懸念が表明されたのです。この時点で、「奄美は琉球ではない」という強いられた規定が自身のものと化しているのが見て取れますが、「奄美人の伝統的感情」が随分と浅く切り取られてしまっているのに気づかされます。

 「奄美は琉球である」。それは奄美の島人の心を動かしませんが、さればとて、「奄美は奄美である」ということも積極的につかみ取ろうとされていません。琉球政府下にあった一九五二(昭和二七)年九月三〇日、奄美タイムスは一面のトップ記事で「復帰が実現すれば一県として取り扱う」という日本政府の考えを伝えています。「奄美の場合、琉球中央政府から離れ、奄美群島を一つの県として日本の都道府県なみの行政を行い知事を選挙することと」とあるものの、西村が「この日本政府の意向に、なぜ当時関心を持たなかったのであろうか」と訝しむように、目立った反響はなかったようです。報道では「一県」としての名称には言及されていないようですが、国家による奄美単独での県構想は、一八七四(明治七)年の「大島県構想」と、その七四年後の一九五二(昭和二七)年の二回あったことになります。前回の「大島県」構想は奄美の島人は知る由もありませんでしたが、今回は新聞報道で周知の事実になります。しかし、島人はそれに飛びつきませんでした。

 「奄美は奄美である」という自己規定を行うことは、二重の疎外の解除の可能性を持ちますが、当時、それは島人の心をつかみません。奄美の島人はそれだけ疲弊していたのであり、「奄美は奄美である」という前に、「奄美は日本である」と保証してほしい一心だったのではないでしょうか。

 こうして、「奄美はアメリカである」、「奄美は奄美である」、「奄美は琉球である」という伴走する規定は力を持たず、潜在的なものにとどまりました。

 奄美は日本ではない(アメリカである/奄美である/琉球である)

 しかし、このときの奄美は、「奄美は日本ではない」という規定とともに、奄美はアメリカである、奄美である、琉球であるという声に次々と首を横に振り続けてきただけではありません。このとき奄美では、機関誌「あかつち」を軸にした「あかつち会」の文化運動、「自由」、「新青年」、「婦人会報」、「婦人生活」などの文芸出版、「南海日日新聞」や「奄美タイムス」の新聞社、新民謡や多数の職業劇団が生まれています。言うところの奄美ルネサンスは、雑誌「自由」がそうであったように日本復帰が原動力になったものだと言われています。しかし、「奄美は奄美である」になびかなかった島人が、その根底に「奄美とは何か」という問いを持ったことがこうした百花繚乱の文化運動の底に流れていました。そして瞬間凍結であれ、二重の疎外からの解放感がここには確かにあったのです。

 たとえば経験者が軍政下の密売、密航を語るとき、他では見られないほど生き生きしています。それは、命がけの行為だったにもかかわらず、そこで本来の奄美の島人になっているからではないでしょうか。むしろ、命がけの行為のなかで、二重の疎外の圏外に出ていることを彼らは実感したのだと思えます。


「奄美自立論」37-2

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